木造住宅の耐震性向上への意識を！

阪神淡路大震災の発生後、木造住宅の耐震性能について、「倒壊の危険性が高い」と云われてきたのは、昭和56年以前に建てられた建物が主な対象でした。しかし、その後に新築された住宅についても、平成12年の建築基準法改正の時まで、「壁のバランス」や「接合部の金物補強」等の耐震基準はあくまでも努力目標で、義務化には至っておりませんでした。

従って、昭和56年から平成12年の間に建てられた木造住宅についても、耐震性能が低く、倒壊の危険性が高い建物も多く潜んでいる可能性があるのです。

そもそも、地震とは、地面が左右・上下に激しく揺れることですが、この揺れが建物に伝わると揺れの幅が大きくなり、家の傾きも大きくなって様々な箇所が損傷し、その限界を超えると建物は倒壊することになります。

そして、この揺れの増幅を抑えるためには大きく2つの方法があります。1つ目は、建物が増幅しないよう1階部分の壁の量を増やすと共に、壁と土台・基礎とがしっかり接合されている必要があります。2つ目は、建物全体の重さを軽くすることです。特に、住いも2階部分が重いと増幅が大きくなり、屋根が瓦ともなりますと、耐震性に不安がある家では、地震が発生した時の、家の損傷や倒壊の危険性が高くなります。そして、被害がひどいと、その家には住めなくなり、かけがえのない大切な財産の大半を失ってしまうことにもなります。

このような被害を避けるため、毎年、9月1日を「防災の日」としており、もう一度お住まいに対する耐震性の意識を高めていただくことをお勧め致します。